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| 電力削減量 | 638,000万kWh/年 (100万kW級原始力発電所一基分) |
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| 原油換算消費削減量 | 400万KL (給湯に使用するガス節約分:2010年国の省エネ目標原油換算消費削減量の6.9%に相当) |
| CO2排出削減量 | 680万ton (給湯に使用するガス節約分:2010年国の省エネ目標に基づく炭酸ガス削減量の3.5%に相当) |
引用:地中熱利用促進懇談会資料
ヒートアイランドとは都市中心部の気温が郊外に比べて島(アイランド)状に高くなる現象をいいます。地球全体の平均気温は、過去100年間で約0.6℃上がっていますが、東京では約3℃も上がっています。その原因の一つが「人工排熱の増加」です。人工排熱とは、建物(オフィス、住宅等)、工場等事業活動、自動車などからの排熱のこと。地中熱を利用したヒートポンプシステムはこの人工排熱の削減効果が得られるため、導入が進めば都市部のヒートアイランド現象の抑制が期待できます。
熱源にガスや石油といった化石燃料を使用しないので、オール電化住宅とすることができ、また非常に効率がよい省エネルギー住宅になります。
地下水の汲み上げによる地盤沈下の問題がありません。地中熱ヒートポンプは完全密閉式であり環境汚染もありません。冷房時の熱を屋外に放出しないのでヒートアイランド現象の抑制ができます。放熱用室外機も不要で稼動時の騒音も小さいです。また夏・冬の温・冷熱エネルギーの吸収・放出により年間を通した地下温度のバランスは変わらないので地下の環境にも影響ありません。
日本中いたるところで利用可能(地下50〜100mで年中10〜15℃と安定)です。空気熱源ヒートポンプ(エアコン)が利用できない寒冷地でも実用的な暖房ができます。
イニシャルコスト(初期導入費用)は安くはないものの、電気代などのランニングコストは非常に安価で、システムのメンテナンス費用もほとんど不要で耐用年数も長いので、トータルコストとしては経済的です。
基本原理は1913年に特許が成立しているほど古く、技術的には広く知られていました。日本での導入は1984年に暖房使用が始まった札幌市のマンションが第一号です。地中熱(地熱)をエネルギー源として利用したヒートポンプシステムは、欧米で1980年代から普及し始め、アメリカで累計60万台、スウェーデンで累計32万台の実績があり、さらに現在急激に増加しています。一方日本では現時点では普及が遅れており、まだ約300台の実績しかありません。
スウェーデンの地中熱ヒートポンプ
スウェーデン視察でのヒートポンプ工場見学
一定の要件を満たした場合には補助金支給の対象となり地中熱利用ヒートポンプと採熱井掘削費用の1/3がNEDO(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構)より支給されます。
NEDO(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構)
地中熱利用促進協会は、地中熱の利用を促進し省エネルギーと地球温暖化防止に取組む非営利法人で、当社も会員として活動を行っています。
地中熱利用促進協会